自宅で継続して療養を受ける状態にある人に対して、その主治医が必要と認めた場合、看護師などが主治医の指示を受けて本人の居宅を訪れ、療養上の世話や必要な診療の補助を行います。

　具体的には疾病、負傷などによって寝たきりやこれに準ずる状態にある乳幼児から高齢者までを対象に、看護師などが本人の居宅を訪問し、病状の観察や清拭、褥瘡の処置、カテーテルなどの管理、リハビリテーション、家族への療養上の指導など介護に重点を置いた看護サービスを行います。とくに医療への依存度が高い状態で自宅療養する高齢者が増えているなか、介護保険サービスのなかでも、きわめて重要な役割を担っています。

　また、2012年の介護保険制度の見直しに伴い、24時間365日にわたり定期巡回・随時対応型訪問介護看護が導入され、訪問介護事業所と一体型、もしくは連携型の事業を行うことができるようになりました。また、訪問看護と小規模多機能型居宅介護を組み合わせた「看護小規模多機能型居宅介護」も創設されるなど、その役割はますます高まっています。

　設置主体は、地方公共団体、医療法人、社会福祉法人、医師会、看護協会、営利法人（株式会社等）など厚生労働大臣が定める者のうち、一定の基準により都道府県知事の指定を受けた者となっています。

1万4,829か所（2022年10月現在）

出典：「令和4年介護サービス施設・事業所調査」結果の概要｜厚生労働省
(https://www.mhlw.go.jp/toukei/saikin/hw/kaigo/service22/)

看護師、准看護師、保健師、理学療法士（PT）、作業療法士（OT）、言語聴覚士（ST）、介護支援専門員（ケアマネジャー）、事務職員

　介護保険制度の見直しをはじめ、「後期高齢者医療制度」の創設など医療制度改革に伴って整備が図られているため、今後も大幅な求人が見込まれます。

　とくに、病院はもとより、福祉系企業・事業所によっては理学療法士（PT）や作業療法士（OT）が必要となる場合もあるため、これらの職種についても採用の余地があります。

一般社団法人全国訪問看護事業協会

　https://www.zenhokan.or.jp/

公益財団法人日本訪問看護財団

　https://www.jvnf.or.jp/

公益財団法人日本看護協会

　https://www.nurse.or.jp/

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