国民の体力づくりや健康の増進のため、運動生理学や医学的な基礎知識にもとづき一人ひとりの身体に合わせた運動プログラムを作成し、運動量やその方法を指導します。

　近年の高齢化の進行や運動不足を原因とする糖尿病をはじめ、肥満や動脈硬化、高血圧、心臓病などの生活習慣病を予防し、健康を保持・増進するうえで注目されています。このため、老人福祉施設や病院、地域などと活動の場が広がっていますが、運動が好きであるだけでなく、人とのコミュニケーション力が求められます。

健康増進センター、スポーツクラブ、クアハウス、フィットネスクラブ、病院、介護保険施設

　今後、さらに本格化する超高齢社会を前に、生活習慣病予防と介護予防は国を挙げての課題となっています。わけても「運動」の習慣が重要であるとされているため、一定の需要が見込まれます。

1万8,104人（2023年12月現在）

出典：「健康運動指導士・健康運動実践指導者登録状況」｜公益財団法人健康・体力づくり事業財団
(https://www.health-net.or.jp/shikaku/shidoushi/touroku_jyokyou.html)

　原則として日勤です。

　公立の場合、地方公務員給与規定にもとづきます。私立の場合、公立の場合よりも若干高めで月収25〜33万円というところもあります。

　健康・体力づくり事業財団が行う健康運動指導士養成講習会を受講する、または健康運動指導士養成校の養成講座を修了して認定試験に合格し、登録されると取得できます。

（2023年2月9日〜3月31日実施認定試験結果）

受験者数	合格者数	合格率
470人	321人	68.3%

　4年制体育系大学などで健康運動指導士の養成校と認定されているのは2023年4月現在82校ですが、この養成校の卒業生には無講習で受験資格が与えられます。

　一方、講習会の受講には要件が設けられており、財団の指定する医療関係の国家資格を有する、またはそれと同等以上の能力を有すると財団から認定された場合でなければ受講できないようになっています。

なお、講習会にあっては保健師・管理栄養士、4年制体育系大学卒業者には講習の一部の科目が免除されます。

特定非営利活動法人日本健康運動指導士会

　http://www.jafias.net/

公益財団法人健康・体力づくり事業財団

　https://www.health-net.or.jp/

公益財団法人日本健康スポーツ連盟

　https://www.kenspo.or.jp/

日本健康運動指導士養成大学全国連絡会議

　https://sites.google.com/view/shiyouseiko/