◆著者略歴◆
　医療団体の病院担当職員として、診療報酬の問い合わせ業務や診療報酬改定の解説執筆、適時調査対策等に約10 年間携わる。現在は川原経営総合センター病院コンサルティング部にて、病院の経営改善や病床転換等の支援、診療報酬改定セミナー講師等を行う。

◆著者略歴◆
　 　ICU・HCU などを有する急性期病院の医事課にて診療報酬請求業務などに6年間従事。現在は川原経営総合センター病院コンサルティング部にて、病院経営の分析・改善指導、病院機能評価受審支援などを行う。
認定登録医業経営コンサルタント　登録番号8802号
日本施設基準管理士協会認定　施設基準管理士　No.220006

◆著者略歴◆
　東京大学教養学部総合社会科学分科を卒業後、株式会社UFJ 総合研究所（現 三菱UFJ リサーチ＆コンサルティング株式会社）入社。内閣府男女共同参画局調査分析専門官（2012〜2013年度）を経て現職。亜細亜大学非常勤講師。専門はダイバーシティ推進、働き方改革、女性活躍推進。これまでに多くの官公庁案件及び民間企業のコンサルティングに携わる。

◆著者略歴◆
　1985 年より厚生労働省において、医療、福祉、年金等の企画立案業務に携わるとともに、外務省、文部科学省、JICA等において厚生労働行政関連業務に従事。2021年より公益社団法人 国民健康保険中央会審議役とし、介護保険・障害者総合支援事業、オンライン資格確認等事業を担当している。

◆著者略歴◆
　2007年社会福祉法人善光会入職。介護職に従事しながら、2009年ごろより介護ロボットの導入やサイバーダイン社のHALの監修に関わり、2013年に介護ロボット研究室、 2017年にサンタフェ総合研究所を設立。介護ロボット機器のプラットフォーム「SCOP」や介護ロボット運用資格「スマート介護士」事業を創設。2021年に第5回日本医療研究開発大賞AMED理事長賞を受賞。法人理事のほか、最高執行責任者・統括施設局長も務める。

◆著者略歴◆
　日本社会事業大学大学院修士課程修了／国際医療福祉大学大学院博士課程修了。博士( 医療福祉経営学)、社会福祉士。2011年国際医療福祉大学大学院講師、2016年から現職。介護保険制度と福祉用具利用をテーマに研究。2007〜2011年厚生労働省「福祉用具における保険給付の在り方に関する検討会」委員。2022年〜厚生労働省「介護保険制度における福祉用具貸与・販売種目のあり方検討会」構成員。

◆著者略歴◆
　大学卒業後、在宅介護サービス、施設介護サービス等で約20年従事。メンタルコーチ、ケアアドバイザーとして、様々なリーダーと関わる中で、「パートナーシップ」のあるコミュニケーションを職場に定着するプログラムを開発し、介護施設・医療機関に提供している。「理由を探る認知症ケア」著者、パラダイムシフトコミュニケーション®トレーナー、兵庫県介護支援専門員実務・更新研修講師、介護福祉士・介護支援専門員・主任介護支援専門員

◆著者略歴◆
　米国ウィスコンシン大学社会学老年学専攻Ｂ．Ａ卒業後、製薬会社勤務を経て、2000年社会福祉法人伸こう福祉会（神奈川県）に入職。「特別養護老人ホーム クロスハート栄・横浜」施設長、「横浜市屏風ヶ浦地域ケアプラザ」所長等を経て、2010 年同法人理事長に就任。2014 年優れた社会企業家を発掘・支援する「シュワブ財団」による「社会企業家2014」に同法人創業者とともに選出。

◆著者略歴◆
　立教大学社会学部卒業後、株式会社NEC 総研を経て現職。高齢化とICT、e ヘルス、情報アクセシビリティなどの情報社会を取り巻く課題に関する政策研究に従事。国際大学GLOCOM 客員研究員、経済産業省「産業構造審議会 商務流通情報分科会　製品安全小委員会」委員、（国研）科学技術振興機構・RISTEX「安全な暮らしをつくる新しい公／私空間の構築」領域アドバイザーなど。

◆著者略歴◆
　1986 年立教大学経済学部卒、同年三井銀行（現三井住友銀行）入行。法人営業、資金証券業務他を経て2004 年国際医療福祉大学勤務（出向）、2008 年立教大学大学院ビジネスデザイン研究科修了（MBA 取得）。銀行本部医療機関担当、大手医療法人本部勤務（出向）、2013 年立教大学大学院経営学研究科博士後期課程修了・立教大学博士（経営学）取得。同年より現職。

◆著者略歴◆
　1986年金沢大学医学部卒。東大病院研修医、東京大学医学系大学院（医学博士）、米国スタンフォード大学アジア太平洋研究所客員研究員、ハーバード大学公衆衛生校武見フェローを経て、1997年より国際医療福祉大学教授。2004〜2008年医療経営管理学科長、2009 年より現職。主要研究分野は、医療経営、高齢者の機能衰退、医療制度。27 年６月に日本創成会議が発表した提言「東京圏高齢化危機回避戦略」で用いられた「一人当たり急性期医療密度」と「介護ベッド準備率」という２つの新しい指標を開発。

◆著者略歴◆
　2006 年早稲田大学政治経済学部卒業。病院向け経営コンサルティング会社である(株)アイテック、(株)MM オフィスを経て、2012 年度から沖縄県立中部病院・経営アドバイザーとして（NPO 法人病院経営支援機構所属）病院経営支援を行う。診療報酬を駆使した収益増、医療機器等の費用削減、業務効率化に携わる。2015年度から特定医療法人谷田会・谷田病院（熊本県甲佐町）の事務部長として着任。大東文化大学の非常勤講師（病院経営）も務める。

◆著者略歴◆
　社会福祉法制論を専攻。厚生労働省社会保障審議会福祉部会委員、全社協福祉サービスの質の向上推進委員会評価調査者部会委員、大阪府障がい者施策推進協議会差別解消部会部会長、東大阪市子ども子育て会議会長等を務める。著書に「社会福祉学習双書2013「社会福祉概論�U」福祉行財政論と福祉計画、福祉サービスの組織と経営」（全社協）、「保育リスクマネジメント概論」（大阪公立大学共同出版会）など。

◆著者略歴◆
　1983年東京大学法学部卒業。1991年新潟大学医学部卒業、在日米軍横須賀病院勤務。1994年最高裁判所司法研修所修習生修了。1995年シカゴ大学ロースクール修士課程修了。1996年米国ニューヨーク州司法試験合格。医師・弁護士。病院側弁護士として多くの医事紛争に関わってきた。厚労省、日本医師会、日本病院会、各種学会の多数の委員を歴任。東京大学大学院医学系研究所特任教授も務める。

◆著者略歴◆
1966年栃木県生まれ。東京大学工学部建築学科卒業。一級建築士、博士（工学／東京大学大学院）。佐藤建築計画室一級建築事務所代表、芝浦工業大学非常勤講師（建築材料、建築生産）も務める。著書に「箱の産業ープレハブ住宅技術者たちの証言（彰国社2013年）」、「性能別に考えるＳ造設計[構法・ディテール]選定マニュアル 改訂版（エクスナレッジ2008年）、「建築再生の進め方ーストック時代の建築学入門（市ヶ谷出版社2007年）」、「見えない震災ー建築・都市の強度とデザイン（みすず書房2006年）など多数。東京商工会議所建築・不動産部会などでの各種講習会・講演会も務める。

◆著者略歴◆
1964年愛媛県生まれ。東京大学工学部建築学科卒業。一級建築士、博士（工学／東京大学大学院）。きがまえ研究室代表。工学院大学非常勤講師（建築構法、構法計画）。東京電機大学非常勤講師（建築構法）。主な著書に「図解　建築工事の進め方　木造住宅」（共著、市ヶ谷出版社、2002年）、「建築工事標準仕様書・同解説　JASS12　屋根工事」（共著、日本建築学会、2004年）、「よくわかる！建築」（共著、PHP研究所、2006年）、「耐火木造[計画・設計・施工]マニュアル」（共著、エクスナレッジ。2012年）ほか。

◆著者略歴◆
　北海道大学大学院法学研究科博士課程修了。専門分野は社会保障法。
　主な著書に、『社会保障法』（2014年/有斐閣（単著））、『社会保障法制の将来構想』 （2010年/有斐閣（単著））など。
　主な公職として、社会保障審議会臨時委員（年金部会、障害者部会）、東京都労働委員会公益委員など。

◆著者略歴◆
　早稲田大学政治経済学部を2006年に卒業。医療経営コンサルティング会社（株）に入社して大学病院や公的病院の経営改善を行う。その後、（株）ＭＭオフィスを経て、現在はＮＰＯ法人病院経営支援機構に所属し2012年度から沖縄県立中部病院において経営アドバイザリーとして常駐で病院経営支援を行う。診療報酬を駆使した収益増、医療機器等の費用の削減、運営の効率化に携わる。大東文化大学の非常勤講師（病院経営）も歴任。内閣府主催の国際交流事業やアメリカ国務省主催のＩＶＬＰプログラムにも招聘される。

◆著者略歴◆
　1969年生まれ。淑徳大学社会福祉学部社会福祉学科卒業。法政大学大学院修士課程修了（経済学修士）。法政大学大学院博士課程修了（政治学博士）。社会福祉士・介護福祉士・ケアマネジャー。地域包括支援センター及び民間居宅介護支援事業所勤務経験をもつ。専門は、社会保障論、社会福祉学。社会保障審議会介護保険部会臨時委員。
　主な著書に『日本の介護システム−政策決定過程と現場ニーズの分析（岩波書店2011年）』『国民健康保険（岩波ブックレットＮｏ．787）』（岩波書店、2010年）、『介護入門−親の老後にいくらかかるか？』（ちくま新書、2010年）など多数。